こねた＆中国株 ブログ

円安が進んでいますが、
個人的には一時的な作用だと思っています。
ポイントはやっぱり原油の値段。
高くなれば円安、安くなれば円高。
マーケットの基調は円高だと思うのですが、
１ドル、１００円〜１１０円のあいだをいったりきたり
というのが一般の見方かもしれません。

投資心理学の本は昔から結構読んでいるほうですが、
その中でも一番良いなと思うのがタイトルそのまま
「投資の心理学」という本。

個々の銘柄が上がった下がった
という観点よりも、
現在のマーケットは上昇している買いに行く、
下がっているから売りに行く、
ある一定のルールを決めて、機械的に売買できれば、
かなりの確率の高さで利益を上げられると思います。
問題は、人間、思ったことをすぐに実行に移せないこと。

特に購入した株を「売る」という行為の難しさ。
買うのは何気に簡単ですが、
株を売るのはなかなか難しい。
特に損切りをすることです。
これは為替取引にもいえますけどね。

金融商品に投資する上で、
なかなか役に立つ本だと思いますので、
お時間があればぜひ一読してくみてください。

個人投資家ＤＡＩＢＯＵＣＨＯＵ
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【7月23日のマーケット情報】

投資の心理学―「損は切って利は伸ばせ」が実践できない理由 (2001/09) ローレンス E. リフソンリチャード A. ガイスト 商品詳細を見る

いろいろなマーケットを日足でチェックすると、
山谷の激しいチャートになっているかと思います。
それだけマーケットが荒れているということで、
わからないときはひたすら耐えるか、
マーケットから一度手を引くのがやっぱりベストかと思います。
それにしても今日の日本株の上昇は
いったい何だったのでしょうか？

個人的に気になるのはマーケットの動きより、
中国のオリンピック開催日に向けて増えるだろうテロ。
さっそく雲南でバスを爆発させたテロが発生しましたが、
どう考えても中国マーケットにとってはマイナスです。
ここまできてオリンピックが開催されない！
なんてことは起きないとは思っていますが、
国際的な祭典が無事、開催、閉幕してくれればと思ってくれます。

投資家の心理で言えば、
オリンピック終了後、マーケットは下げがちになると思いますが、
そこをチャンスと見るか、いっしょに逃げるかは人それぞれの判断。
長期投資できる方は、３年以上のスパンで
中国マーケットと付き合えればと思います。

【7月22日のマーケット情報】

一先ず、アメリカ大手金融の決算発表が落ち着き、
これ以上の悪材料は出ないといった判断でしょうか？
マーケットは上昇。
でも本当に安心できるのでしょうか？

【ドル週間で対ユーロ上昇−信用危機克服の見方】
ニューヨーク外国為替市場ではドルは
週間ベースでユーロに対して上昇。
サブプライム（信用力の低い個人向け）住宅ローン市場の
崩壊に端を発した信用危機を米銀が
乗り切ったとの見方から買いが優勢になった。※ブルームバーグ引用

現状で注意すべきは、
今後、大局で見た場合のマーケットの動き・・・。
下記のようなニュースがマスコミで報道されたら
「終わり」という意見もあるかもしれませんが、
サブプライム問題に関しては、
本当の被害拡大はこれからだと思っています。

【家を追われ、職もない…サブプライムショック拡大の現実】
アメリカの低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」の焦げ付きが、
世界の金融市場に激震を与えてからほぼ１年。
問題は収束に向かうどころか、拡大の一途をたどっている。
※読売新聞引用

みんながホッとしたときが一番怖い。
この教訓はマーケット以外にも通用すると思います。

【7月21日のマーケット情報】

アメリカの金融大手の決算が続きますが、
当然の結果、というより、この結果でも、
損失をまだまだ隠している可能性はあります。

日本ほど金融不正がひどくないと思われたアメリカですが、
エンロンが破綻したように
アメリカでも、粉飾決算は「できる」というのが結論です。
この数字以上に厳しいと思ったほうが
間違いないでしょう。

【米シティの４−６月：３四半期連続の赤字−評価損70億ドル】
資産規模で米銀最大手のシティグループが
18日発表した2008年４−６月（第２四半期）決算は、
３四半期連続の赤字となった。
信用市場関連の評価損は少なくとも70億ドル（約7460億円）。
※ブルームバーグ引用

【米メリルの４−６月：４四半期連続の赤字−評価損97億ドル】
米証券大手メリルリンチが
17日発表した2008年４−６月（第２四半期）決算は、
４四半期連続の赤字となった。
純損益は46億5000万ドルの赤字と、
赤字幅はアナリスト予想を上回った。
信用市場関連の評価損が悪化した。
※ブルームバーグ引用

幸いなことに原油が急落していることで、
マーケットはアメリカ金融企業のひどい決算を
帳消ししている感じはあります。
石油の先物はどうしても投機になっているので、
先を読むのはちょっと難しいですが、
マーケットに関して言えば
まだまだ下がると私は思っています。

【7月18日のマーケット情報】

原油の価格が急降下ということで、
少し落ち着きを取り戻したマーケット。
確かに原油の価格が下がれば、
世界を困らせているインフレも落ち着きますからね。

サブプライム問題と原油高、
サブプライム問題のほうはゆっくり問題が深刻化、
原油高は即、人々の生活に影響が
といったところでしょうか。
どちらもとても難しい問題です。

【米インディマック破たんで一部の銀行で預金流出も】
サンドラー・オニール・アンド・パートナーによれば、
米独立系住宅金融会社インディマック・バンコープの経営破たんに伴い、
銀行預金の引き出しが増える可能性がある。
顧客が預金額を預金保険で補償される
10万ドル（約1050万円）未満に減らしている。
※ブルームバーグ引用

こういったニュースにふれると、
日本のバブル崩壊を思い出します。
日本の後追いをしていると思いませんか？

日本と同じシナリオであれば、
アメリカに訪れるのは不動産の暴落
株価の下落、この連鎖の連続ですが、
ここはアメリカの台所を取り締まる方々の腕を
見させてもらいましょう。

世界的なダメージで見れば
日本は今回のサブプライムによる損失、
それほどは大きくないはず。

本来であればここで日本政府がすることは、
値下がったアメリカの優良資産を買い漁ること、
海外の絶対倒産しそうにない優良企業の株が
思いっきり下がったときに買いまくるということです。
今の政府にはできそうにはありませんが・・・（苦笑）。

【7月17日のマーケット情報】

正直、どこまで下がるのか、
どこで止まるのか、
まったく見えない展開になってきました。

ドル高が良いと言ってきたアメリカですが、
今回のドル安傾向は、そろそろやばい？
というマーケットのサインのような気がします。

正直、こういったあやふやな動きをしているときが、
一番怖いと私は思います。
いきなり「ドカーン」とくるような前ぶれ。
例えるなら地震を察した動物が逃げ出している状態。
そして逃げおくれた人間は地震の被害にあうイメージです。

問題は急激なドル安に進んだとき、
世界の国々がドル安を回避する動き、
つまり介入するかどうか。
特に中国と中東の動きは非常に気になります。
彼らがドルに見切りをつけたとき、
日本だけがドルを購入しても焼け石に水・・・。

しかし、アメリカマーケットの下げに引きずられないためには、
ドルを切るという選択をする先進国が現れても、
今の状況はまったくおかしくないと言えると思います。

参考に田中宇さんのコラムを紹介しておきます。
※アメリカ型金融の破綻
極端な意見ですが可能性はゼロではないと思います。

【7月16日のマーケット情報】

アメリカ大きく下がらず、アジアはガクッと落ちました。
やっぱりアメリカマーケットの影響を、
まだまだアジアは受ける模様。

そこで、株価がこれから下がるとわかっているのなら、
個人投資家がとれる戦略とはいったいなんでしょう？
下げ相場の場合、ほとんどの投資家は、
マーケットから資金を引き下げます。
しかし、荒れている海に乗り出し、
果敢に漁に繰り出し利益を得る方がいるのも確か。

１．資金を引き上げる（漁に出ない）
２．長期保有 or 下がった株をナンピンする（網をかけておく）
３．空売り（漁に出る）

選択肢はだいたいこの３つでしょうか。
下げることにより利益を得られるプットですが、
オプション取引だけに失敗すればかなり厳しいので、
金額をやや抑えて取引するのであれば、
カバーワラントがおすすめです。

【米リーマン：株式非公開化を検討、株価下落で議論に真剣味−ＮＹＰ紙 】
米紙ニューヨーク・ポスト（ＮＹＰ）は15 日、
米証券大手リーマン・ブラザーズ・ホールディングスが
株式を非公開化することを検討していると報じた。
情報源は明らかにしていない。
※ブルームバーグ引用

火のたたないところには・・・というわけで、
現在、ワラントの取引できる証券会社を物色中。
本格的な下げ相場は
これから来ると思うんですけどね。

【7月15日のマーケット情報】

とうとう始まったかといった感じですね。
アメリカの米住宅金融投資会社の２社の救済策。
バブルが崩壊した後の日本を見ている感じです。

日本も最初は救済していたのですが、
すべての破綻企業を救済できるわけもなく、
吸収合併大作戦・・・結局、住宅金融公庫に
不良債権を買わせて、なんとか大企業の倒産を防いで
今にいたるといった感じです。

【ジム・ロジャーズ氏：米政府の住宅金融公社支援｢救いようのない大難｣】
米投資家ジム・ロジャーズ氏は14日、
米政府による米住宅金融投資会社ファニーメイ（連邦住宅抵当金庫）と
フレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）の支援策は
「救いようのない大難」との考えを示した。
※ブルームバーグ引用

というわけでジム・ロジャースさんがおっしゃることはもっとも。
ダメな企業を延命させればさせるほど、
国家が受けるダメージは大きくなる。
モルヒネを打ち続けてもガンは切らないと治らないというわけです。

一時的にモルヒネ（支援策）は株価を持ち上げますが、
下がる反動を大きくするだけです。
今年の残り半期は、ちょっと厳しい状況になることを
覚悟する必要があるかもしれません。

【7月15日のマーケット情報】

香港マーケット、特にH株指数は
この２、３日で大きく戻しました。
ここからさらに大きく戻るとは思えないのですが、
ポイントとしては、次回、アメリカマーケットに
いつごろ悪いニュースが流れるかだと思います。

一般論ですがアメリカ（海外）の一流企業が
日本に来てまでファイナンスをはじめたら危ないというのは
知っておいた方がいいです。
大体今回のサブプライムが起きたときあたりから
米系金融機関が立て続けにサムライ債を発行したりしていた。
このあたりが一つのサインですよ。
※ぐっちーさんブログ引用

毎日のようにチェックしている
ぐっちーさんのブログですが、
おっしゃるとおりだと思います。
危ない会社が「危ない！」なんてことを、
発表するわけがありませんしね（苦笑）。

しかし、cityが本当にやばくなったら、
アメリカはベアー・スターンズを救済したように、
何かしら手を差し伸べると思います。
シティーバンクが今年生き残ることができるか？
事態は結構、かなりやばいところまで
来ているような気がします。

ここらへんの発表が出てからでも
中国株を購入しに行くのは待っても、
十分、大丈夫だと思います。

【7月11日のマーケット情報】

今日のマーケットはどっちかず。静観状態。
最近、気になるのはマーケットがやっと落ち着いてきた。
そろそろ下げが終わるといったことが書かれていますが、
マスコミの情報なんてとてもじゃないですが、信用できません。

サブプライム問題はそれほど大きな問題ではない
といっていた人々が受けた被害は尋常ではありません。
マスコミの情報を鵜呑みにするのではなく、
特に自分の資産を運用する場合は、
自分で調べる癖をつけたほうが良いと思います。
無くなるのは他人の資産ではなくて自分の資産です。

【オフィス空室率は５カ月連続上昇、収益環境悪化で企業の需要後退】
東京都心のオフィス需給を示す
都心５区（千代田、中央、港、新宿、渋谷）の空室率は５カ月連続で上昇した。
原材料高で収益環境が悪化している企業のオフィス需要後退が続いている。
需給関係は緩和に向かい始めたとの見方が出ている。
※ブルームバーグ引用

都心で進んでいたミニバブルもやっと収縮しはじめた感じ。
相当良い物件ではないかぎり、今、不動産に手を出すのは、
やめておいたほうが良いかもしれません。

日本のマーケットはかなり「落ちた」という時間を
感じられる展開にはなってきましたが、不動産はまだまだ。
株が下がれば不動産も下がる・・・
これは段階をかけて襲ってきますので要注意。

【7月10日のマーケット情報】