こねた&中国株 ブログ

雑記およびこねた メインは中国株投資について書いています。

【中国最大の電気自動車メーカー、株式上場へ-5000億円規模】
中国最大の電気自動車メーカーが資産交換を通じて上場する。
企業価値を288億元(約5000億円)と評価するこの上場で、
投資家は世界最大の新エネルギー車市場である中国市場に
いっそう直接的に資金を投じる機会を手にすることになる。

※ブルームバーグ引用

株式の上昇率では、中国マーケットは、
出遅れていると思いますが、
土地はバブルでも、マーケットは過熱していない分、
少し安心できます。
そして、中国最大の電気自動車メーカーの上場ニュース、
この企業が中国政府のバックアップを受ける可能性は高く、
延びる可能性は、十分あると思います。

【金融危機前夜をほうふつ、市場に慢心ある-WEFで銀行幹部ら指摘】
スイスのダボスで開催中の世界経済フォーラム(WEF)
年次総会に集まった金融業界幹部は、
上昇を続ける現在の株式市場と金融危機発生前に見られた
フロス(泡)との類似性を相次ぎ警告した。
中央銀行の利上げにより、投資家が不意打ちを食らう恐れがあると指摘した。

※ブルームバーグ引用

世界各国の銀行の利上げの前に、
いきなり大きな下落がきそうな気が
しないでもありませんが、
金融業界の方々が、そろそろ危ないと
声をあげはじめていることは、注視すべきです。

【1月23日のマーケット】
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【中国:11月の輸出、予想上回る大きな伸び-輸入も拡大】
中国の輸出は11月に予想外の大幅な伸びを示した。
外需が引き続き底堅かった。一方、輸入も着実な伸びとなった。

※ブルームバーグ引用

中国もいずれ高齢化が進むと言われていますが、
日本よりは成長市場、さらにいえば、人口がその10倍となれば、
その経済力は日本と比較になりません。
逆に、中国経済が低迷すれば、その影響は、
全世界のマーケットに波及します。
今なお、中国経済を何とか操縦している中国政府は、
やり手だと思います。

【ビットコインはバブルに見える-NZ中銀総裁代行が警鐘】
ニュージーランド準備銀行(中央銀行)のスペンサー総裁代行は、
仮想通貨の一つであるビットコインについて、
このところの目覚ましい価格上昇は投機的なバブルのようであり、
将来有用なものとなるには不安定過ぎるとの見方を示した。

※ブルームバーグ引用

値上がりしたところで、
売りぬけることができれば良いですが、
これほど、上下が激しいとなると、
かなりリスクが高い投資になるのは、間違いありません。

【12月11日のマーケット】
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【ビットコインが一時大幅安、仮想通貨テザーに窃盗被害-35億円】
21日の取引でビットコインは過去最高値から下落。
仮想通貨テザーが3100万ドル(約35億円)の
窃盗被害に遭ったことが分かった。

※ブルームバーグ引用

仮想通貨が普及するには、
仮想通貨を盗まれない仕組みを
もっと考える必要があるかもしれません。
マウントゴックスの事件のように
特に取引所に仮想通貨を預けている場合、
取引所から盗まれたら、どうしようもできません。

【【アジア株】ほぼ全面高-香港H株7週ぶり大幅高、インド4日続伸】
アジア株式相場は上昇。
米税制改革の行方と欧州政治情勢への懸念はくすぶるものの、
幅広く値上がりした。
米市場は今週、祝日のため通常より取引日数が少ない。

※ブルームバーグ引用

中国マーケットの土地バブルは、
確実に進んでいますが、
中国株は、リーマンショック後、
日本やアメリカほど、上昇していません。
それでも右肩上がりなのは間違いないのですが、
中国株に関しては、特定の分野で、
国内のシェアのナンバー1、ナンバー2の企業の株を
購入するのが良いと思います。

【11月21日のマーケット】
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【ゴールドマン:中国は経済改革加速へ、的絞った引き締めで-18年予測】
中国は2018年に過去の急成長局面で
積み上がったリスクを低減するため改革を推し進める一方、
「おおむね安定した金融政策」を維持する。
ゴールドマン・サックス・グループがこうした見通しを示した。

※ブルームバーグ引用

掲載されるニュースが、マーケットに対して、
かなり楽観的になっているのは、気になります。
一時的に下げても、また値を戻すという内容が多く、
注意が必要だと思いますし、
日本マーケットでいえば、外国人投資家の買いは
減少しています。

【米国債利回り、日本の投資家にとってはゼロに近づく-16年の再現か】
日本の投資家にとって米国債の利回りがゼロに近づきつつある。
全体的な需要後退につながり、米国債相場の重しとなりそうだ。

※ブルームバーグ引用

マーケットの上昇が、そろそろ息切れしそうなことと、
さらに米国債利回りが下落することで、
投資家が、どこに投資しようかと考えると、
商品になるのかとも思うのですが、
なかなか難しいです。
リスクを取りたくない人は、利益が出ているうちに、
一度、キャッシュ化して、マイナスにならないように
努めるべきです。

【11月16日のマーケット】
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【三井不:「不動産投資市場が良い」-マンション価格も6400万円近く上昇】
三井不動産の佐藤雅敏・取締役常務執行役員
は決算記者会見で8日、「いまは不動産投資市場が良い」と述べるとともに、
中高層分譲マンションの一戸当たり単価が
6400万円近くまで上昇したことを示した。

※ブルームバーグ引用

高齢化と少子化が進む日本にとって、
不動産の価格が、これから上昇するとすれば、
その地域は、ほとんど限られていますし、
全国的にみれば、日本の不動産は、
これから下落していくはずです。

【アリババ「独身の日」、取引額の記録更新-開始2分では1130億円】
中国の電子商取引会社アリババ・グループ・ホールディングが
11月11日に行う「独身の日」セールは、
北京時間同日午後1時9分(日本時間同2時9分)までに
取引額が昨年達成した過去最高記録の
1207億元(約182億ドル=約2兆600億円)を超えた。

※ブルームバーグ引用

中国のアマゾンといえるアリババ、
中国のマーケットの2%を抑えているだけで、
これだけの結果を出していること、
さらに、まだ顧客が増えることを考えると、
まだ伸びる余地があると思います。

【11月10日のマーケット】
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【世界史上最大の株価下落-ペトロチャイナ】
中国の国有エネルギー会社ペトロチャイナ
(中国石油天然気)の株価がようやく底を打ったと
アナリストを納得させるには、
同社が味わった世界の歴史で最も大きな下げでは足りず、
さらなる下落が必要になるようだ。

※ブルームバーグ引用

バフェット氏が、一時、長期購入して、
彼が保有していた際は、配当も高く、
株価も申し分ありませんでした。
しかし、先見の明があるバフェット氏が売ると同時期に、
石油の価格の下落に伴い、石油関連株は、下落に転じました。
現在の価格でも、ペトロチャイナの価格が高いとなれば、
その他、石油関連株も厳しいと思います。

【社名巡る株価高騰再び-「ブロックチェーン」で熱狂か早とちりか】
1996年12月に上場しインターネットと情報事業に投資してきた英企業にとって、
最良の週末だったに違いない。
この企業、オンラインは社名をオンライン・ブロックチェーンに変更すると26日に発表。
すると同日の株価は19%上げ、翌日も一時394%高と、
上場後で最大の値上がり率を記録した。

※ブルームバーグ引用

投資は、自分が一つの銘柄に固執すると、
必ず失敗します。
損失がでたら、損失が大きくなる前に売れるかが
大きなポイントです。
トレンド株が上昇するのも上記な記事のような
投資家心理をついたものだと思います。
みんなが買っているから株価はあがる。
自分が保有している株の取引量がすくない場合、
短期的にその株を保有するのは危険です。

【10月30日のマーケット】
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【香港資産家がオフィスタワーを5760億円で売却、過去最高額】
香港の資産家、李嘉誠氏が率いる長江実業集団は、
香港の高層ビル「中環中心(ザ・センター)」の保有権益75%を、
中国企業主導のグループに402億香港ドル(約5760億円)で売却した。

※ブルームバーグ引用

まさにバブルの絶頂期に、
売り抜けたという良い結果になりそうです。
「香港・観塘地区の商業用ビルの
 1平方フィート当たりの価格として過去最高となった。」
この結果を受けて、中国の有力者が
不動産の売りを加速させなければとは思いますが、
いつか、必ずバブルの崩壊がくるのは間違いありません。

【米テスラ、年次業績評価の後に従業員を解雇-削減数は明示せず】
米テスラは一連の勤務成績評価後に不特定数の従業員を解雇した。
同社はソーラーパネルメーカー、ソーラーシティー買収で
従業員数が大幅に増加していた。

※ブルームバーグ引用

テスラの失敗は、ソーラーパネルメーカーを
買収してしまったことにあると思います。
太陽光パネルの需要は、おそらく今後も
増えるとは思いますが、それはもっと効率の良い
ソーラーパネルが出てきてからです。
既存の性能のソーラーパネルでは、長期で見れば、
採算がとれにくいというのは、
日本の太陽光発電の会社が多く倒産しているの見ても、
わかると思います。

【10月16日のマーケット】
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【ラスベガスで史上最悪の銃乱射事件、50人以上死亡-大統領が哀悼の意】
トランプ米大統領は2日、ラスベガスで1日夜に発生した
銃乱射事件の犠牲者に対し哀悼の意を表した。
警察によると、事件では少なくとも50人が死亡、200人以上がけがをした。
米史上最悪の銃乱射事件となる。

※ブルームバーグ引用

銃が自由に手に入る国だからこそ、
死者が増加してしまったというのは、安易でしょうか。
もちろん、自身を守るための銃の携帯も
アメリカは許されていますが、いきなり撃たれたら、
防ぎようはありません。
こればかりは、銃の保有を規制されている
日本で生活できていることに感謝したいです。

【香港のマンション価格、歯止めかからず-一戸75億円超で高値記録更新】
香港で販売された高級マンションの価格が
アジアでの最高値記録を更新した。
価格高騰により世界で最も住宅を取得しにくい香港では、
当局が不動産価格の抑制を図っているが効果は乏しい。

※ブルームバーグ引用

日本もバブルの際は、
東京23区を全て売りに出したお金で、
アメリカのすべての土地が買えるような話がありましたが、
行きついたところは、バブル崩壊です。
歴史から学べば、以上な金融商品や不動産の高騰は、
必ず下落をしています。

【10月2日のマーケット】
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【ビットコインは通貨ではない、チューリップだ-ECB副総裁】
欧州中央銀行(ECB)のコンスタンシオ副総裁は、
ユーロ圏のマネーをコントロールするECBの能力に対して
仮想通貨ビットコインが挑戦を突きつける可能性を一蹴した。

※ブルームバーグ引用

記事には、ビットコインの
上下の値幅が大きいとありますが、
戦火にまきこまれたり、
急激に通貨の価格が下落した国の通貨もゼロではありません。
チューリップの球根は、通貨の役割を果たすことはできませんでしたが、
さて、仮想通貨は、世界中で通貨として認められるでしょうか?

【アリババとテンセントの市場シェア争奪戦-東南アジアに戦線拡大】
中国のアリババ・グループ・ホールディングと
テンセント・ホールディングスの競合について、
ブルームバーグのルル・チェンが解説する。
両社は東南アジアにも戦線を拡大している。

動画

中国のITを、握っているのは、
アリババとテンセントです。
アマゾンのマーケットを奪おうと日々を度量kしています。
中国政府はこういったIT企業のバックアップをしていますが、
次回の選挙の際、中国の政治家たちの意向によって、
一気に同社の政策が変わる可能性があり、
会社の内情をしらないと投資するのは難しいです。

【9月25日のマーケット】
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【中国の誤った短期金利データ-人民銀の不透明さ、またも混乱招く】
中国人民銀行(中央銀行)が市場を驚かせる力は
非常に強く、投資家は先週発生した
データのミスについて当初、それが政策シグナルかどうか頭を悩ませた。

※ブルームバーグ引用

以前から言われている通り、
中国政府が出してくる指標は、
かなり怪しいと思った方が良いのかもしれません。
基本、悪い情報を出してこないので、
北京や上海、香港の雰囲気を感じ取りつつ、
海外からの資金の流れを注意深くチェックしていくほか、
ないかもしれません。

【ヘッジファンド、ハリケーン襲来直前に売りポジション増やす】
米テキサス州のエネルギー生産拠点が
2004年以降で最大規模の暴風雨に見舞われる直前に、
ヘッジファンドは原油の売りポジションを増やした。

※ブルームバーグ引用

日本も8月に入ってから
天候不順が続いていますが、
天候によって環境が変われば、
物事の需要と供給が変わってきます。
大型台風による被害ができるだけ
少なければ良いと思っています。

【8月28日のマーケット】
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