今年の１月に
「最悪を想定してみる」ということで、
日経平均やＨ株指数がどこまで下がるか
予想した記事を書いたのですが、ちょっと現実味をおびてきました。
いくときは本当に下がるのがマーケット。
これは日本が経験済みです。４００００〜７０００ということです。
Ｈ株指数にあてはめると２００００〜４０００です。
タイミング的には遅いですが、
こづかい程度の金額でワラント取引で
日経平均、ダウなどのプットオプションの購入は
面白いかもしれません。
使いやすいのはＳＢＩ証券だと思います。
私もこちらに口座を近いうちに開ければと思います。
興味がある方はご確認ください。
ＳＢＩ証券のカバードワラントについて
どちらにしても中国マーケットは、
本土下落→Ｈ株下落→本土下落・・・
のスパイラルに入った感じはします。
特にオリンピックが終わったと中国人が考え始めたら・・・
と思うと、ちょっとその落ち方に構えておく必要もあるかもしれません。
何だかんだで９月の下旬、１０月あたりが、
中国マーケットの底と見たいですが、
じわりじわり下がった日本の例もありますし、
何ともいえず。
しかし、ＰＥＲ的にも配当率にしても、
かなりの優良銘柄が値が下げているのは確か。
これをチャンスと見るか、ピンチと見るか、
人それぞれなんでしょうね（笑）。
中国株の第一人戸松信博が中国株で利益を獲得するプロジェクトを実施中！
詳細は今すぐ こちらをクリック！
【8月19日のマーケット情報】
「最悪を想定してみる」ということで、
日経平均やＨ株指数がどこまで下がるか
予想した記事を書いたのですが、ちょっと現実味をおびてきました。
いくときは本当に下がるのがマーケット。
これは日本が経験済みです。４００００〜７０００ということです。
Ｈ株指数にあてはめると２００００〜４０００です。
タイミング的には遅いですが、
こづかい程度の金額でワラント取引で
日経平均、ダウなどのプットオプションの購入は
面白いかもしれません。
使いやすいのはＳＢＩ証券だと思います。
私もこちらに口座を近いうちに開ければと思います。
興味がある方はご確認ください。
ＳＢＩ証券のカバードワラントについて
どちらにしても中国マーケットは、
本土下落→Ｈ株下落→本土下落・・・
のスパイラルに入った感じはします。
特にオリンピックが終わったと中国人が考え始めたら・・・
と思うと、ちょっとその落ち方に構えておく必要もあるかもしれません。
何だかんだで９月の下旬、１０月あたりが、
中国マーケットの底と見たいですが、
じわりじわり下がった日本の例もありますし、
何ともいえず。
しかし、ＰＥＲ的にも配当率にしても、
かなりの優良銘柄が値が下げているのは確か。
これをチャンスと見るか、ピンチと見るか、
人それぞれなんでしょうね（笑）。
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【8月19日のマーケット情報】
月曜日は世界的に
マーケットが下げました。
ここで一息というか、ゆっくり下げていく前兆と
捕らえていけば間違いないと思います。
今年も残り半年ありますが、
正直、マーケットが去年のように
いけいけどんどんになるのには相当時間がかかると見て、
ほぼ間違いがないと思います。
唯一の救いは、個々の企業はきちっと業績を出していますし、
そういった良い小さなシグナルをひろって、
個々銘柄の価値をきちっとはかることだと思います。
【中国の招商銀：１−６月期利益、２倍強−利幅改善や手数料収入が寄与】
中国南部で最大の銀行、招商銀行が
18日発表した2008年１−６月（上期）決算は、
純利益が前年同期の２倍強に増加した。
中国政府による融資の伸びを抑制する取り組みにもかかわらず、
招商銀行では貸出マージンの改善や
クレジットカード手数料収入の維持が増益に寄与した。
※ブルームバーグ引用
世界的にマーケットが落ちているのは、
アメリカがサブプライム問題で大きな打撃を受けたことで、
世界経済を牽引する力が失われたこと。
次に世界経済をひっぱるのは中国と言われていますが、
その結果がはっきりすれば、
イギリスからアメリカ、アメリカから中国へと、
経済の旗艦はシフトしていくのではないかと私は考えています。
【8月18日のマーケット情報】
マーケットが下げました。
ここで一息というか、ゆっくり下げていく前兆と
捕らえていけば間違いないと思います。
今年も残り半年ありますが、
正直、マーケットが去年のように
いけいけどんどんになるのには相当時間がかかると見て、
ほぼ間違いがないと思います。
唯一の救いは、個々の企業はきちっと業績を出していますし、
そういった良い小さなシグナルをひろって、
個々銘柄の価値をきちっとはかることだと思います。
【中国の招商銀：１−６月期利益、２倍強−利幅改善や手数料収入が寄与】
中国南部で最大の銀行、招商銀行が
18日発表した2008年１−６月（上期）決算は、
純利益が前年同期の２倍強に増加した。
中国政府による融資の伸びを抑制する取り組みにもかかわらず、
招商銀行では貸出マージンの改善や
クレジットカード手数料収入の維持が増益に寄与した。
※ブルームバーグ引用
世界的にマーケットが落ちているのは、
アメリカがサブプライム問題で大きな打撃を受けたことで、
世界経済を牽引する力が失われたこと。
次に世界経済をひっぱるのは中国と言われていますが、
その結果がはっきりすれば、
イギリスからアメリカ、アメリカから中国へと、
経済の旗艦はシフトしていくのではないかと私は考えています。
【8月18日のマーケット情報】
昨日、紹介した本、
「サブプライム後に何が起きているのか 」を
仕事の行き帰りに読み進めていますが、
この本を読んで確信したことは、
まだ投資するにはちょっと早い。
とりあえず、もう少し待て！
または、自分が本当に納得できる金額になったとき、
（たとえ損をしてもよいと思えたとき）
株を購入しに行かないとダメだということです。
サブプライム問題により
実体経済が確実にダメージを受けていることが、
マスコミで報道されるようになったなか、
マスコミや投資家の心理にヤバイ！という思惑が
広がりだしたら買いだと思ったら、
今回は、まだまだその先の損失が明るみに出そうで、
とても難しいところだと思います。
【ばら積み船に逆風−運賃は05年以降で最長の下落、今後２年は低迷か】
鉄鉱石や石炭を運搬するばら積み船の運賃が
2005年以降で最長の下落となり、海運会社は逆風にさらされている。
船舶数の増加や世界の経済成長鈍化による原料需要の後退により、
今後２年間は低迷が続くとの見方が広がっている。
※ブルームバーグ引用
こういったニュースは何気に重要なことを
教えてくれていたりします。
株価の値上がりを期待した株の購入ではなく、
配当などといった長期投資に切り替えなければ、
今後、株式投資の値上がりで利益をあげるのは、
相当、難しいと思っています。
【8月14日のマーケット情報】
「サブプライム後に何が起きているのか 」を
仕事の行き帰りに読み進めていますが、
この本を読んで確信したことは、
まだ投資するにはちょっと早い。
とりあえず、もう少し待て！
または、自分が本当に納得できる金額になったとき、
（たとえ損をしてもよいと思えたとき）
株を購入しに行かないとダメだということです。
サブプライム問題により
実体経済が確実にダメージを受けていることが、
マスコミで報道されるようになったなか、
マスコミや投資家の心理にヤバイ！という思惑が
広がりだしたら買いだと思ったら、
今回は、まだまだその先の損失が明るみに出そうで、
とても難しいところだと思います。
【ばら積み船に逆風−運賃は05年以降で最長の下落、今後２年は低迷か】
鉄鉱石や石炭を運搬するばら積み船の運賃が
2005年以降で最長の下落となり、海運会社は逆風にさらされている。
船舶数の増加や世界の経済成長鈍化による原料需要の後退により、
今後２年間は低迷が続くとの見方が広がっている。
※ブルームバーグ引用
こういったニュースは何気に重要なことを
教えてくれていたりします。
株価の値上がりを期待した株の購入ではなく、
配当などといった長期投資に切り替えなければ、
今後、株式投資の値上がりで利益をあげるのは、
相当、難しいと思っています。
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【8月14日のマーケット情報】
マーケットにおいて
悪いニュースが目白押し。
唯一のプラスのニュースといえば原油安。
【米サブプライム関連の銀行損失額が5000億ドル超に−評価損拡大で】
米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）危機と
それに伴う信用逼迫（ひっぱく）に関連した銀行の損失額が12日、
計5000億ドル（約54兆6500億円）を突破した。
評価損の対象となる資産の種類が増えているのが背景にある。
スイスのＵＢＳが同日発表した2008年４−６月（第２四半期）決算で、
サブプライム関連資産の評価損60億ドルを計上したのを受け、
100を超える世界の大手銀行・証券会社の資産評価損と
信用損失は合計で5010億ドルとなった。
国際通貨基金（ＩＭＦ）は４月に発表したリポートで、
銀行の損失額を計 5100億ドルと推定。
損失見通しはその後もさらに拡大しており、
ニューヨーク大学のエコノミスト、
ヌリエル・ルービニ教授は２兆ドルに達するとみている。
※ブルームバーグ引用
私がよく拝見させていただいているぐっちーさんのブログには
昨年の初頭からサブプライム問題における損失は１００兆円と書かれていて、
私のブログでも紹介させていただきましたが、
アメリカの確定した損失額は５０兆円。
その他ヨーロッパ、アジアを足して
損失額は、まだ１００兆円にはまだ届かないといったところでしょうか。
残りの損失も今後も出てくると考えれば、マーケットはやっぱり厳しいのです。
ブルームバーグの記事を紹介しましたが、
ある教授さんはアメリカだけで２００兆円の損失を予想中・・・すごいことです。
そしてこれまた予想通り、日本の不動産企業の倒産が続きます。
この流れは、間違いなく、まだまだ続くでしょう。
【アーバンコーポが民事再生法申請、負債総額2558億円で今年最大の倒産】
アーバンコーポレイション<8868.T>は１３日、
東京地裁に民事再生法の手続き開始を申請したと発表した。
同地裁は申請を受理し、保全処分命令と監督命令を出した。
同社の発表では７月末時点の負債総額は２５５８億円で、
東京商工リサーチによると今年最大の企業倒産となる。
※ロイター引用
こういったときはキャッシュをそのまま保有していたほうが
よさそうです。じっと我慢、我慢。
そしてこの本を読んで、先のマーケットの見通しを
ぜひぜひ検討してみてください！良書です。
【8月12日のマーケット情報】
悪いニュースが目白押し。
唯一のプラスのニュースといえば原油安。
【米サブプライム関連の銀行損失額が5000億ドル超に−評価損拡大で】
米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）危機と
それに伴う信用逼迫（ひっぱく）に関連した銀行の損失額が12日、
計5000億ドル（約54兆6500億円）を突破した。
評価損の対象となる資産の種類が増えているのが背景にある。
スイスのＵＢＳが同日発表した2008年４−６月（第２四半期）決算で、
サブプライム関連資産の評価損60億ドルを計上したのを受け、
100を超える世界の大手銀行・証券会社の資産評価損と
信用損失は合計で5010億ドルとなった。
国際通貨基金（ＩＭＦ）は４月に発表したリポートで、
銀行の損失額を計 5100億ドルと推定。
損失見通しはその後もさらに拡大しており、
ニューヨーク大学のエコノミスト、
ヌリエル・ルービニ教授は２兆ドルに達するとみている。
※ブルームバーグ引用
私がよく拝見させていただいているぐっちーさんのブログには
昨年の初頭からサブプライム問題における損失は１００兆円と書かれていて、
私のブログでも紹介させていただきましたが、
アメリカの確定した損失額は５０兆円。
その他ヨーロッパ、アジアを足して
損失額は、まだ１００兆円にはまだ届かないといったところでしょうか。
残りの損失も今後も出てくると考えれば、マーケットはやっぱり厳しいのです。
ブルームバーグの記事を紹介しましたが、
ある教授さんはアメリカだけで２００兆円の損失を予想中・・・すごいことです。
そしてこれまた予想通り、日本の不動産企業の倒産が続きます。
この流れは、間違いなく、まだまだ続くでしょう。
【アーバンコーポが民事再生法申請、負債総額2558億円で今年最大の倒産】
アーバンコーポレイション<8868.T>は１３日、
東京地裁に民事再生法の手続き開始を申請したと発表した。
同地裁は申請を受理し、保全処分命令と監督命令を出した。
同社の発表では７月末時点の負債総額は２５５８億円で、
東京商工リサーチによると今年最大の企業倒産となる。
※ロイター引用
こういったときはキャッシュをそのまま保有していたほうが
よさそうです。じっと我慢、我慢。
そしてこの本を読んで、先のマーケットの見通しを
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【8月12日のマーケット情報】
現在のマーケットが暴落したとき、
自社に及ぼす損失が想定できない商品を
購入してはいけないのは当たり前のように見えますが、
金融の世界で、こういった失敗が多いのは、
どうしてもマーケットがいけいけムードになっているとき、
何でも上昇し、自分がうまく切り抜けることができるという、
妄想をもってしまうからです。
【メリル：ＣＤＯ売却後もなお損失リスク、代金75％融資で−ＷＳＪ紙】
米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ、オンライン版）は31日、
コラム「ハード・オン・ザ・ストリート」で、
米証券大手メリルリンチが額面306億ドル（約３兆3120億円）の
債務担保証券（ＣＤＯ）を売却したものの、
当初想定されていたほどのリスク軽減には
ならない可能性があるとの見方を報じた。
※ブルームバーグ引用
上記の記事を読んだとき、金融に携わる人でさえ、
なんのこっちゃということだと思うのです。
ＣＤＯの仕組みをきちっと理解、説明できる方は、
ほとんどいらっしゃらないと思います。
というわけでぐっちーさんのブログ
【ＣＤＯ惨禍・・本当の原因はバーゼルＩＩ？】
こちらの記事を読んで見ましょう。
去年の１１月に掲載された記事ですが、
その慧眼には本当に驚かされます。
ほぼご本人が予想したとおり、マーケットが進んでいるのも驚嘆します。
何度も書くように、まだまだマーケットが落ち着くには
程遠いというのが私の見解です。
【7月31日のマーケット情報】
自社に及ぼす損失が想定できない商品を
購入してはいけないのは当たり前のように見えますが、
金融の世界で、こういった失敗が多いのは、
どうしてもマーケットがいけいけムードになっているとき、
何でも上昇し、自分がうまく切り抜けることができるという、
妄想をもってしまうからです。
【メリル：ＣＤＯ売却後もなお損失リスク、代金75％融資で−ＷＳＪ紙】
米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ、オンライン版）は31日、
コラム「ハード・オン・ザ・ストリート」で、
米証券大手メリルリンチが額面306億ドル（約３兆3120億円）の
債務担保証券（ＣＤＯ）を売却したものの、
当初想定されていたほどのリスク軽減には
ならない可能性があるとの見方を報じた。
※ブルームバーグ引用
上記の記事を読んだとき、金融に携わる人でさえ、
なんのこっちゃということだと思うのです。
ＣＤＯの仕組みをきちっと理解、説明できる方は、
ほとんどいらっしゃらないと思います。
というわけでぐっちーさんのブログ
【ＣＤＯ惨禍・・本当の原因はバーゼルＩＩ？】
こちらの記事を読んで見ましょう。
去年の１１月に掲載された記事ですが、
その慧眼には本当に驚かされます。
ほぼご本人が予想したとおり、マーケットが進んでいるのも驚嘆します。
何度も書くように、まだまだマーケットが落ち着くには
程遠いというのが私の見解です。
【7月31日のマーケット情報】
このようなニュースを拝見すると、
さすがに日本の金融当局より対応は早いと感じますが、
それでもちょっと対応が遅いかもと思います。
【金融当局「日本の失われた10年」リスク念頭に】
サブプライム（信用力の低い個人）向け
住宅ローン危機が発生してから１年が経過。
しかし、事態が一段と深刻化するなかで、
米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の一部当局者は
失われた10年につながった
日本型金融危機のリスクも想定し始めた。
※ブルームバーグ引用
ポイントは対応が遅かった分だけ、
これから被害が出て、ゆっくり上昇というイメージを描いていますが、
どれだけの被害がどれだけのスパンで出るのか
見極めることができないのがサブプライム問題の本質、
一番、怖いところでもあります。
マーケットは「最悪期」は過ぎたというニュースを
見かけるようにはなりましたが、
そういったころが一番警戒するべきだとも思っています。
【7月30日のマーケット情報】
さすがに日本の金融当局より対応は早いと感じますが、
それでもちょっと対応が遅いかもと思います。
【金融当局「日本の失われた10年」リスク念頭に】
サブプライム（信用力の低い個人）向け
住宅ローン危機が発生してから１年が経過。
しかし、事態が一段と深刻化するなかで、
米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の一部当局者は
失われた10年につながった
日本型金融危機のリスクも想定し始めた。
※ブルームバーグ引用
ポイントは対応が遅かった分だけ、
これから被害が出て、ゆっくり上昇というイメージを描いていますが、
どれだけの被害がどれだけのスパンで出るのか
見極めることができないのがサブプライム問題の本質、
一番、怖いところでもあります。
マーケットは「最悪期」は過ぎたというニュースを
見かけるようにはなりましたが、
そういったころが一番警戒するべきだとも思っています。
【7月30日のマーケット情報】
ここ最近の上げを受けての本日の下落。
アメリカ大手企業の決算は今は良くても、
注目すべきは今後の実体経済から読み取れる結果。
これから企業業績が上昇するのか？下落するのか？
これを判断してからでもマーケットに参戦するのは、
遅くないと思います。
【７月の米消費者信頼感指数：51.9と低迷‐雇用状況は一段と悪化】
米民間調査機関のコンファレンス・ボードが
29日に発表した７月の米消費者信頼感指数は51.9と、
1992年２月以来の最低を記録した
前月の51（速報値は50.4）から小幅上昇した。
同指数はブルームバーグがまとめたエコノミスト予想中央値（50.1）も
若干上回ったものの、なお2001年の景気後退期を大幅に下回っている。
※ブルームバーグ引用
上記のようなニュースにふれると、
大変なのはこれからではないのか？と思うわけです。
もちろんマーケット全体を見た話なので、
不況でももちろん業績を落とさない、逆に上昇させる企業があるわけで、
そういった企業を今のうちに目をつけて、
大きく下がったときに株を購入するというのが、
長期投資家にはベストの選択。
マーケットが大きく下げているときほど、
逆にチャンスは大きいと思えるようになれば、
かなり本物の「投資家」です（笑）。
最後にロイターの写真特集に
ここ最近の中国の様子をまとめたスライドショーがあったので、
ご紹介いたします。
１枚の写真からいろんなことを感じることができると思います。
※ロイターの中国写真特集
【7月29日のマーケット情報】
アメリカ大手企業の決算は今は良くても、
注目すべきは今後の実体経済から読み取れる結果。
これから企業業績が上昇するのか？下落するのか？
これを判断してからでもマーケットに参戦するのは、
遅くないと思います。
【７月の米消費者信頼感指数：51.9と低迷‐雇用状況は一段と悪化】
米民間調査機関のコンファレンス・ボードが
29日に発表した７月の米消費者信頼感指数は51.9と、
1992年２月以来の最低を記録した
前月の51（速報値は50.4）から小幅上昇した。
同指数はブルームバーグがまとめたエコノミスト予想中央値（50.1）も
若干上回ったものの、なお2001年の景気後退期を大幅に下回っている。
※ブルームバーグ引用
上記のようなニュースにふれると、
大変なのはこれからではないのか？と思うわけです。
もちろんマーケット全体を見た話なので、
不況でももちろん業績を落とさない、逆に上昇させる企業があるわけで、
そういった企業を今のうちに目をつけて、
大きく下がったときに株を購入するというのが、
長期投資家にはベストの選択。
マーケットが大きく下げているときほど、
逆にチャンスは大きいと思えるようになれば、
かなり本物の「投資家」です（笑）。
最後にロイターの写真特集に
ここ最近の中国の様子をまとめたスライドショーがあったので、
ご紹介いたします。
１枚の写真からいろんなことを感じることができると思います。
※ロイターの中国写真特集
【7月29日のマーケット情報】
中国マーケットは本土が上昇、香港は横ばい。
大きな転換期ではないと思いますが、
小さな転換期かもしれません。
ポイントはやはり原油が値下がってきた点です。
そして、注目すべきは、今後のアメリカの動向。
【米下院：住宅公社支援法案を可決、賛成272・反対152−上院送付】
米下院は23日、住宅金融大手のファニーメイ（連邦住宅抵当金庫）と
フレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）の信頼回復や、
急増する住宅差し押さえの抑制のための措置を盛り込んだ支援法案を
賛成272、反対152で可決し、上院に送付した。
議会や政府当局者によると、法案は上院も通過するとみられ、
ブッシュ大統領の署名を経て成立の見込み。
ポールソン財務長官には、ファニーメイとフレディマックの破たんを防ぐため、
両社株の無制限買い入れや
両社への融資枠拡大の権限が与えられることになる。
※ブルームバーグ引用
以前の記事で、大手企業を救うことに対して、
ジム・ロジャースさんが反対していることを紹介しましたが、
トータルで見たら自国民の負担が大きくなる。
となると、ここで政府がすべきことは、
サブプライム問題を全面的に解決するような
もう一歩大きく踏み込んだ政策といったところでしょうか。
大企業を税金で救えば、時間が経てば、
何とかなるという認識を持っているのであれば、
アメリカ政府はちょっとやばいかもしれません。
【7月24日のマーケット情報】
大きな転換期ではないと思いますが、
小さな転換期かもしれません。
ポイントはやはり原油が値下がってきた点です。
そして、注目すべきは、今後のアメリカの動向。
【米下院：住宅公社支援法案を可決、賛成272・反対152−上院送付】
米下院は23日、住宅金融大手のファニーメイ（連邦住宅抵当金庫）と
フレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）の信頼回復や、
急増する住宅差し押さえの抑制のための措置を盛り込んだ支援法案を
賛成272、反対152で可決し、上院に送付した。
議会や政府当局者によると、法案は上院も通過するとみられ、
ブッシュ大統領の署名を経て成立の見込み。
ポールソン財務長官には、ファニーメイとフレディマックの破たんを防ぐため、
両社株の無制限買い入れや
両社への融資枠拡大の権限が与えられることになる。
※ブルームバーグ引用
以前の記事で、大手企業を救うことに対して、
ジム・ロジャースさんが反対していることを紹介しましたが、
トータルで見たら自国民の負担が大きくなる。
となると、ここで政府がすべきことは、
サブプライム問題を全面的に解決するような
もう一歩大きく踏み込んだ政策といったところでしょうか。
大企業を税金で救えば、時間が経てば、
何とかなるという認識を持っているのであれば、
アメリカ政府はちょっとやばいかもしれません。
【7月24日のマーケット情報】
いろいろなマーケットを日足でチェックすると、
山谷の激しいチャートになっているかと思います。
それだけマーケットが荒れているということで、
わからないときはひたすら耐えるか、
マーケットから一度手を引くのがやっぱりベストかと思います。
それにしても今日の日本株の上昇は
いったい何だったのでしょうか？
個人的に気になるのはマーケットの動きより、
中国のオリンピック開催日に向けて増えるだろうテロ。
さっそく雲南でバスを爆発させたテロが発生しましたが、
どう考えても中国マーケットにとってはマイナスです。
ここまできてオリンピックが開催されない！
なんてことは起きないとは思っていますが、
国際的な祭典が無事、開催、閉幕してくれればと思ってくれます。
投資家の心理で言えば、
オリンピック終了後、マーケットは下げがちになると思いますが、
そこをチャンスと見るか、いっしょに逃げるかは人それぞれの判断。
長期投資できる方は、３年以上のスパンで
中国マーケットと付き合えればと思います。
【7月22日のマーケット情報】
山谷の激しいチャートになっているかと思います。
それだけマーケットが荒れているということで、
わからないときはひたすら耐えるか、
マーケットから一度手を引くのがやっぱりベストかと思います。
それにしても今日の日本株の上昇は
いったい何だったのでしょうか？
個人的に気になるのはマーケットの動きより、
中国のオリンピック開催日に向けて増えるだろうテロ。
さっそく雲南でバスを爆発させたテロが発生しましたが、
どう考えても中国マーケットにとってはマイナスです。
ここまできてオリンピックが開催されない！
なんてことは起きないとは思っていますが、
国際的な祭典が無事、開催、閉幕してくれればと思ってくれます。
投資家の心理で言えば、
オリンピック終了後、マーケットは下げがちになると思いますが、
そこをチャンスと見るか、いっしょに逃げるかは人それぞれの判断。
長期投資できる方は、３年以上のスパンで
中国マーケットと付き合えればと思います。
【7月22日のマーケット情報】
一先ず、アメリカ大手金融の決算発表が落ち着き、
これ以上の悪材料は出ないといった判断でしょうか？
マーケットは上昇。
でも本当に安心できるのでしょうか？
【ドル週間で対ユーロ上昇−信用危機克服の見方】
ニューヨーク外国為替市場ではドルは
週間ベースでユーロに対して上昇。
サブプライム（信用力の低い個人向け）住宅ローン市場の
崩壊に端を発した信用危機を米銀が
乗り切ったとの見方から買いが優勢になった。※ブルームバーグ引用
現状で注意すべきは、
今後、大局で見た場合のマーケットの動き・・・。
下記のようなニュースがマスコミで報道されたら
「終わり」という意見もあるかもしれませんが、
サブプライム問題に関しては、
本当の被害拡大はこれからだと思っています。
【家を追われ、職もない…サブプライムショック拡大の現実】
アメリカの低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」の焦げ付きが、
世界の金融市場に激震を与えてからほぼ１年。
問題は収束に向かうどころか、拡大の一途をたどっている。
※読売新聞引用
みんながホッとしたときが一番怖い。
この教訓はマーケット以外にも通用すると思います。
【7月21日のマーケット情報】
これ以上の悪材料は出ないといった判断でしょうか？
マーケットは上昇。
でも本当に安心できるのでしょうか？
【ドル週間で対ユーロ上昇−信用危機克服の見方】
ニューヨーク外国為替市場ではドルは
週間ベースでユーロに対して上昇。
サブプライム（信用力の低い個人向け）住宅ローン市場の
崩壊に端を発した信用危機を米銀が
乗り切ったとの見方から買いが優勢になった。※ブルームバーグ引用
現状で注意すべきは、
今後、大局で見た場合のマーケットの動き・・・。
下記のようなニュースがマスコミで報道されたら
「終わり」という意見もあるかもしれませんが、
サブプライム問題に関しては、
本当の被害拡大はこれからだと思っています。
【家を追われ、職もない…サブプライムショック拡大の現実】
アメリカの低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」の焦げ付きが、
世界の金融市場に激震を与えてからほぼ１年。
問題は収束に向かうどころか、拡大の一途をたどっている。
※読売新聞引用
みんながホッとしたときが一番怖い。
この教訓はマーケット以外にも通用すると思います。
【7月21日のマーケット情報】
Calendar
