こねた&中国株 ブログ

雑記およびこねた メインは中国株投資について書いています。

【ハーバード大、大型テクノロジー株に賭ける-アップルなど3銘柄取得】
ハーバード大学が大型テクノロジー株の上昇に大きく賭けている。
12日終了週に米証券取引委員会(SEC)に提出された
報告書「フォーム13F」によると、同大学の寄付基金は
1-3月(第1四半期)にアップルとマイクロソフト、
グーグルの親会社アルファベットの株式を新たに取得した。

※ブルームバーグ引用

投資の神様、バフェット氏が
アップル株を買い増ししましたが、
ハーバード大学の寄付基金も、
アップル株、さらにはマイクロソフト株、
グーグルの親会社の株を買い増し。
マーケットは、そろそろ天井をつけているような気がします。
ほったらかし投資であれば、
上記の3銘柄にテンセントやアリババを
追加したいです。

【パレスチナ人40人以上が死亡、イスラエル軍と衝突-米大使館移転控え】
在イスラエル米大使館が
エルサレムに移転し開設式典が行われるのを前に、
パレスチナのガザ地区では14日、
数万人規模のデモ参加者が
イスラエルとの境界付近に押し寄せ、同国軍と衝突した。

※ブルームバーグ引用

トランプ大統領の中間選挙対策など、
さまざまなことを言われていますが、
中東の情勢が悪化したのは間違いありません。
イラクへの制裁しかり、世界は、
とても微妙なバランスで、何とか平和を
奇跡的に保っているような気がします。

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【世界金融システムへの脅威高まる、「危機前夜」を連想とIMFが警鐘】
世界的に金融システムへの脅威は高まりつつあると、
国際通貨基金(IMF)が警告。
リスクの高い資産価格が急上昇しており、
過去の世界金融危機前夜を連想させると指摘した。

※ブルームバーグ引用

仮想通貨がまた値上がりしているのをみると、
あるところには、お金があるもんですね。
リーマンショックから9年、右肩上がりで
上昇し続けたマーケットに警戒は、やはりするべきです。
マーケットの暴落にすぐに対応できない場合、
少なくともレバレッジをかけて投資するのは、
控えたほうがよさそうです。

【ビットコイン、大口保有者の動向をトレーダーら警戒】
仮想通貨ビットコインの投資家たちは、
今週の無秩序な動きを受けて警戒感を抱いている。「
鯨」と呼ばれる大口のビットコイン保有者の影が見え隠れするからだ。
一部の投資家は、荒い値動きの元凶は
こうした鯨たちではないかと考えている。

※ブルームバーグ引用

大口の投資家が買い上げ、
個人投資家がその流れに乗って買い出したら、
大口の投資家は売り始め、
売り終わったところで、
またマーケットが大きく下落するのを待って
こつこつ買い増していく。
マーケットが小さいほど、
大口投資家の影響力は強くなる傾向があります。

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【トランプ大統領、シリア攻撃で「任務完了」-ロシアは侵略行為と非難】
米国防総省は14日、シリア攻撃について、
シリア軍やロシアからの本格的な反撃もなく、
アサド政権が化学兵器を再度使用する能力を後退させたと発表した。

※ブルームバーグ引用

シリア攻撃する前に、twitterでトランプ大統領は、
攻撃を行う時期を予告、本当に攻撃するのであれば、
時期を予告する必要はなく、中間選挙のための
パフォーマンスだった可能性も言われております。
すでにシリアは、ロシアと欧米の代理戦争の場になっており、
内線は、残念ながら長引きそうです。
過去の歴史を振り返ると、やはり平和の時期を
過ごすことができていることは、本当に幸運なことだと思います。
そして、平和はとてももろいことを教えてくれます。
また、月曜日のマーケットの影響は限定的、大きな下落はないと思います。

【ビットコイン3億円余りが窃盗被害-インドのコインセキュア】
インドの仮想通貨交換業者であるコインセキュアは、
1億9000万ルピー(約3億1400万円)相当のビットコイン窃盗被害に遭った。

※ブルームバーグ引用

ビットコインは70万円台から80万台に戻ってきました。
しかし、どうしても、仮想通貨交換業者が、
このようなミスを続けると、どうしても仮想通貨に対する
風当たりは強くなってしまいます。
なくなることはないですが、本当の通貨として流通するには、
もう少し時間がかかりそうです。

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【日本株は反落、米保護主義警戒で輸出や金融安い-配当落ちも影響】
28日の東京株式相場は反落。
米国が半導体など重要技術に対する中国からの投資を制限する意向が明らかになり、
保護主義的な通商政策により世界経済が減速するとの懸念が再燃した。

※ブルームバーグ引用

やはり乱高下が激しいマーケットです。
一番、注目すべきは、今後のトランプ大統領の動き、
次に、日本マーケットでいえば、
日銀の動きと外国人投資家の動きです。
現時点で、日銀は日本マーケットを買い支えています。
また、トランプ大統領の外交政策、特に関税あげるていくのか、
ここが焦点になってくると思います。

【ドイツ銀行、投資銀行部門で一段の削減を検討-関係者】
ドイツ銀行は投資銀行部門をあらためて見直しており、
トレーディング業務全体で一段の削減につながる可能性があると、
事情に詳しい複数の関係者が述べた。

※ブルームバーグ引用

欧州の経済が悪くなるときに、
いつも名前が出てくるのがドイツ銀行、
この銀行の調子が悪くなると
ギリシャ危機などが、
またクローズアップされることになります。

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【ソフトバンクCDS急上昇、子会社上場前進は国内債にネガティブ】
ソフトバンクグループ (SBG)の社債保証コスト(CDS)が急上昇している。
携帯子会社上場への財務整備が国内債のクレジットに
悪影響を与えると受け止められた。

※ブルームバーグ引用

アリババのような企業を見つけ投資、
大きく成長したところで株を売却、
大きな利益をあげるのが、
現在のソフトバンクの戦略ですが、
確実に利益をあげている携帯子会社があるから
投資しているという投資家もいるわけです。
その携帯子会社が上場すれば、
ソフトバンク自体の資産は、一部、目減りする分、
リスクが高くなると判断する投資家はいると思います。
逆になぜ上場させる?資金に困っている?
と思ってしまうのは、普通の感覚だと思います。

【米国債売却が中国「最後のとりで」、米中貿易摩擦で】
米政府が貿易問題であまりに強硬に中国に圧力を加えた場合、
米国債売却が中国の「最後のとりで」となるだろう-。
モルガン・スタンレー・アジアの会長を退き、
現在は米エール大学のシニアフェローを務めている
スティーブン・ローチ氏がこうした見解を示した。

※ブルームバーグ引用

アメリカに守られている日本は、
米国債を売却することは、
おそらくできませんが、
コツコツ米国債を購入してきた
もし中国が突然、
米国債を売却するようなことがあれば、
世界マーケットが大きく下落すると思います。

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【日米首脳外交に限界、安倍首相の「片思い」か-北朝鮮、関税で】
安倍晋三首相とトランプ米大統領の
個人的な信頼に支えられてきた日米関係が、
電撃的な米朝首脳会談の開催合意や
鉄鋼・アルミニウム輸入関税の導入など難題に直面している。
首相は4月中に訪米し、結束を確認したい考えだが、
野党からは首脳外交の限界を指摘する声も出ている。

※ブルームバーグ引用

トランプ大統領で、いくら日本でもてなしても、
その結果は、でなかったということで、
トランプ大統領の今までの行動を見る限り、
自分の意見に反対する人々を切り離し、
賛同する人々を集めており、
選挙の際の目標を、黙々と実行していく可能性が
高いと思います。

【ドル・円が105円台割れ、米中貿易戦争懸念や米政権不安-円は全面高】
東京外国為替市場でドル・円相場は3日続落し、
約1年4カ月ぶりに1ドル=105円台を割り込んだ。
トランプ米大統領が中国製品に関税を課す大統領令に署名したのに対抗し、
中国も米国製品に対する関税計画を発表したことで、
米中貿易戦争への懸念が強まった。

※ブルームバーグ

アメリカマーケットがくしゃみすれば、
日本マーケットは風邪ひくではないですが、
金曜日に日本マーケットは大きく下落、
金曜日の夜にアメリカマーケットが、
踏みとどまるかと思いましたが、
むなしく、かなり下落しました。
一時的に、値を戻すとは思いますが、
トランプ大統領の政策をこのまま推し進めれば、
円高、株安に進んでいくと思います。

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【株式相場に「痛みを与える水準」迫る-米10年債利回りが3%に接近】
15日の金融市場で米国債相場は続落。
10年物米国債利回りは2.9%超で推移している。
円はドルに対して上昇し、1ドル=106円台。

※ブルームバーグ引用

米国債の利回りは上がり続けています。
マーケットは落ち着きを取り戻しているように見えますが、
株式の配当より米国債の利回りが上昇するのであれば、
やはり株は、これから売られていくと思います。

【ビットコイン、1万ドルに届かず後退】
仮想通貨ビットコインは15日、
1万ドルの壁を超えることができず後退した。
他の仮想通貨も追随した。

※ブル^ムバーグ引用

仮想通貨の一番のリスクは、
多くの各国政府が既存の仮想通貨に
規制をかけたときです。
現時点において、仮想通貨を購入するのは、
「投機」と言えるかもしれません。
しかし、万が一にもとある仮想通貨が、
政府に認可され、急激に上昇する可能性は、
ゼロではありません。

【2月15日のマーケット】
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【株急落、金利上昇を嫌気-ダウ666ドル安】
2日の米株式相場は大幅安。
ダウ工業株30種平均は666ドル下げ、
2016年6月以来の大幅下落となった。
金融当局が利上げペースを速めるとの懸念が広がった。

※ブルームバーグ引用

現在の株価から見た下落率、
パーセントでで見れば、それほど
下落したようには見えません。
ただし、有識者の方々指摘しているように、
米国債の利回りが株式の配当利回りを
上回れば、株から米国債にお金は流れ、
アメリカマーケットは下落することになります。

【コインチェック:日本円出金の再開へ準備中と発表-不正流出問題】
仮想通貨取引所大手のコインチェック(東京・渋谷)は3日、
約580億円分の仮想通貨「NEM(ネム)」が不正流出した問題で、
顧客の日本円出金の再開に向けて
準備を進めているとウェブサイトで発表した。

※ブルームバーグ引用

コインチェックの騒動から、
仮想通貨は大きく下落、ビットコインは
一時、80万円台をつけて値を戻していますが、
100万円台をキープできなかったのを見ると、
まだ下落すると思っています。
もしコインチェックが管理していた仮想通貨が、
戻ってこないとなると、下落する確率は、
さらに高くなることになります。

【2月5日のマーケット】
180204-1

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【中国の成長に賭けるスターバックス -高級「ロースタリー」6日開店】
米スターバックスは、中国が10年以内に米国を抜いて
同社最大の市場になると見込んでいる。
中国以外の市場が伸び悩む中で、同国の消費者に期待を寄せている。

※ブルームバーグ引用

企業としては、やはりパイ(人口)が多い国に
進出した方が、商品が売れると考えるのは、
当然のことです。
逆に、人口が減少する国は、そもそものパイが
減少するので売り上げが減るので、撤退を検討するのも当然です。
企業が生き残るためには、企業を大きくするのであれば、
大きなマーケットの開拓と商品開発は欠かせません。
小さなラーメン屋がヒットした場合、
自分たちが食べていければ良いと考えたとき、支店を作らず、
一日に販売するラーメンの数を限定するというのも、
一つの経営方法です。

【ブラックロックとバンガードが支配する世界-数年で運用額2250兆円に】
米ブラックロックと米バンガード・グループという
2大資産運用会社が支配する世界を想像してみてほしい。
そこでは運用資産の合計額が米国の現在の国内総生産(GDP)を上回り、
ほぼ全てのヘッジファンドと政府、退職者が両社の顧客となる。

※ブルームバーグ引用

リーマンショック後、世界各国が進めた
量的緩和によって、生まれた潤沢な資産が、
マーケットに流れ込んでいるのが良くわかるニュースです。
仮想通貨に流れているお金も、この1年で、
急激に膨れ上がりましたが、増えたら
投資した元本は、早く回収した方が良いと思います。

【12月5日のマーケット】
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【北朝鮮が核プログラム完成を宣言-新型ICBM発射成功受け】
北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長は、
米国全体を射程に入れたとするミサイルの発射後、
北朝鮮の核プログラムが完成したと宣言した。

※ブルームバーグ引用

北朝鮮をこのまま野放しにしておくと、
いずれ、核を搭載できる大陸弾道弾を
完成させてしまう可能性はかなり高いと思います。
それを阻止するために、アメリカが先制攻撃をした際に、
日本が被害をこうむる可能性は、十分考えられますし、
アメリカが攻撃すれば、日本も少なくとも、
後方支援として参戦するのは、ほぼ間違いないと思います。
そして、日本が北朝鮮から攻撃される可能性もゼロではありません。
野放しにして、核攻撃を受けて大被害をこうむるか、
それとも先制攻撃をして、将来蒙るだろう被害を最小限にするのか、
この判断はとても難しいですが、日本の運命は、
現在のアメリカの政治家に委ねることになりそうです。

【中国債急落は世界債券市場への「早期警戒シグナル」-ジェフリーズ】
中国債券相場の大幅下落は世界の債券トレーダーにとって、
リフレが進行する中で今後見込まれることの前兆だ。
ジェフリーズ・グループ香港部門の
チーフグローバルストラテジスト、ショーン・ダービー氏が指摘した。

※ブルームバーグ引用

世界の債券の利回りが上昇すれば、
いずれ過熱しているマーケットも
下落に転じていくはずです。
さすがに、すぐに下落に転じることはないと思いますが、
仮想通貨のバブルなど、気になる兆候は
いろいろと出ていると思います。

【11月29日のマーケット】
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