こねた&中国株 ブログ

雑記およびこねた メインは中国株投資について書いています。

【テレビが育てた香取慎吾のインスタ人気、ネット広告への移行象徴】
アジアを中心に多くのファンに支持されている
元SMAPメンバー、香取慎吾氏は、
長年にわたりテレビ出演を通じて高い人気を維持してきた。
そして昨年11月、ついにインスタグラムのアカウントを
作成することを決めた。

※ブルームバーグ引用

本、新聞、テレビ離れが進んでいますが、
人々の情報を得るための方法が、
これからもインターネットを使用したものに、
その比率が上昇していくのは止めることはできません。
昨年、惜しまれて解散したSMAPですが、
事務所を辞めた3人が、ネットにその媒体を切り替えているのは、
正しい選択だと思います。

【レイ・ダリオ氏、日欧株を巨額「空売り」。景気サイクルは後退局面か】
ブリッジウォーターは、大富豪のレイ・ダリオ氏が率いる
世界最大のヘッジファンドです。
本社は、アメリカ東部のコネチカット州にあります。

※MONEY VOICE引用

ポイントは、日本株だけでなく、
欧州株も空売りしている点です。
短期で見れば、日本マーケットは、
下落から反発するとは思いますが、
個人的には、長期で見れば、下落局面に入っても
おかしくないと思っています。

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【波乱日本株市場で「個人」が存在感、4週連続買い越す-現金主導】
2月に入り大荒れの日本株市場で、
需給面から個人投資家の存在感が増している。
株価の下落局面で買いを入れる「逆張り」の投資スタンスを確認し、
市場関係者の間では相場の下方圧力が軽減されるとの期待も出ている。

※ブルームバーグ引用

海外の投資家が日本株を売って、
個人が買い続け、個人の株式の
保有率が高くなるのは、
バブルの崩壊前を思い出してしまいます。

【国の吉利が独ダイムラーの筆頭株主に、株式1兆円近く取得-関係者】
中国の自動車メーカー、浙江吉利控股集団が取得した
独ダイムラーの株式はおよそ75億ユーロ(約9800億円)相当に達し、
筆頭株主となる。事情に詳しい関係者が明らかにした。

※ブルームバーグ引用

日本の企業もそうですが、
危機に瀕した企業が中国系の企業に、
買収される流れは、今後も続きそうです。
かベンツが中国企業の傘下になるとは、
10年前にその可能性を考えた人は、
ほとんどいなかったと思います。

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【ゴールドマン強気でブラックロックは保有拡大-プロ注目の中国建設銀】
今年に入ってゴールドマン・サックス・グループや
モルガン・スタンレーなど少なくとも16の金融機関が、
中国2位の銀行である中国建設銀行の目標株価を引き上げた。

※ブルームバーグ引用

中国バブルの崩壊の懸念はあるものの、
長期で投資するなら、
日本の銀行より中国の銀行に投資した方が、
期待値は高いと思います。
マイナス金利に苦しむ日本の銀行ですが、
銀行の本来の業務とは、有望な企業を見つけ、
融資し、育ててその利益を得ることです。
銀行の本来の業務で頑張ってほしいです。

【2月22日のマーケット】
180223-1

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【ゴールドマンがドル安を分析-下落理由は米国を巡る懸念ではない】
ドルを下落させているのは双子の米赤字か、
それともトランプ政権が弱いドル政策を支持しているとの観測なのか。
どちらでもないと、ゴールドマン・サックス・グループは指摘する。

※ブルームバーグ引用

ドル安の原因として、
記事の中で気になったのは、
「オーストラリアやスウェーデンが利上げすると予想」
リーマンショック後、各国が量的緩和政策を取り、
まず、引き締めに転換したのがアメリカですが、
そのアメリカに追随する国々が出てくるということは、
右肩上がりだった株価に変化が、
やはり出てくることになるはずです。

【「ビットコインは新世紀の金」、ETF業界プロが仮想通貨市場に転身】
上場投資信託(ETF)関連の
啓発企業インサイドETFsで最高経営責任者(CEO)を
務めていたマット・ホーガン氏は、
15年過ごしたETF業界を離れ、
仮想通貨市場に身を投じた。ETFと同じように
デジタル資産も投資に変革をもたらすと同氏は判断した。

※ブルームバーグ引用

金融界のプロの方々も
仮想通貨に関しては、意見が二極化しているようです。
なくなってよいお金であれば、
投資せずに後で後悔するよりも、
投資して公開した方が良いという考え方には賛同します。
現にビットコインは、つい最近の安値60万から100万まで
値を戻しています。

【2月21日のマーケット】
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【バンガード:日本株に「ポジティブ」-インフレが相場押し上げへ】
米資産運用会社バンガード・グループは、
インフレ懸念が株価を調整局面入りさせた米国とは異なり、
日本の物価上昇は日本株を押し上げるとの見方を示した。

※ブルームバーグ引用

物価の上昇が、
必要最低限のものしか買わない風潮にさせ
逆に、支出を押させているのが、
現在の日本であって、この10年、
株をコツコツ購入していた人々は、
確かに儲かりましたが、株を購入していない人々は、
逆に厳しくなったと思います。
日本マーケットは、どうしてもアメリカマーケットと
連動して動くことが多いので、日本マーケットだけが
上昇するというのは、難しいと思います。

【ビットコインは「有害な毒」-資産家マンガー氏】
米投資・保険会社バークシャー・ハサウェイの
チャールズ・マンガー副会長は自身が
ビットコインを嫌っており、
デジタル通貨と関わりを持たない考えを明らかにした。

※ブルームバーグ引用

マンガー氏と言えば、バフェット氏のパートナーです。
自分が理解できないものには投資しないと明言する
バフェット氏ですが、マンガー氏も同じ意見だと思います。
ビットコインそのものが、現在、世界で使用している
通貨のように流通する可能性はゼロではないですが、
現在の仮想通貨は、値上がりを期待するために
購入している人々が99.9%だと思います。
そういった仮想通貨に、投資するのは、やはり投機、
今は、まだリスクが高すぎる。
ハイリスク、ハイリターンの投機は、
なくなっても良いお金でが原則です。

【2月19日のマーケット】
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【浅川財務官:必要に応じて適切な措置を取る】
財務省と金融庁、日本銀行の幹部は16日、
円の急伸を受け、国際金融資本市場の動向について意見交換した。
財務省の浅川雅嗣財務官は会合後、
「為替市場の過度な変動や無秩序な動きは
経済や金融にとって必ずしもよいものではない」とした上で、
「必要に応じて、G7、G20の合意に従って、適切な措置を取る」と述べた。

※ブルームバーグ引用

口先介入はできても、
為替介入による円安誘導は、
かなり難しいと思います。
株価の買い支えはできるかもしれませんが、
外国人投資家が、日本株を売っているのを見ると、
3月に入ると大きな下落が待っているような気がします。

【ビットコイン保有者、死亡時に幾ら残したのか-肉親にも分からない】
マシュー・ムーディー氏は5年前、
2人乗り飛行機でカリフォルニア州の峡谷上空を飛んでいた際、
墜落事故に遭って亡くなった。
父親のマイケル・ムーディー氏は、
26歳で死亡した息子が仮想通貨ビットコインのマイニング(採掘)を
手掛けていたことを知っていたが、
保有枚数やその突き止め方も分からず、
答えを見つけ出そうと過去3年を費やしてきた。

※ブルームバーグ引用

現時点において、仮想通貨の相続は、
どうなるのかと考えると確かに難しく、
きちっとした引き継ぎ書がないと、
仮想通貨を保有していることもわかりません。
こういった点も、クリアにならないと、
確かに普及していくためには、
まだまだ時間がかかりそうです。

【2月16日のマーケット】
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【株式相場に「痛みを与える水準」迫る-米10年債利回りが3%に接近】
15日の金融市場で米国債相場は続落。
10年物米国債利回りは2.9%超で推移している。
円はドルに対して上昇し、1ドル=106円台。

※ブルームバーグ引用

米国債の利回りは上がり続けています。
マーケットは落ち着きを取り戻しているように見えますが、
株式の配当より米国債の利回りが上昇するのであれば、
やはり株は、これから売られていくと思います。

【ビットコイン、1万ドルに届かず後退】
仮想通貨ビットコインは15日、
1万ドルの壁を超えることができず後退した。
他の仮想通貨も追随した。

※ブル^ムバーグ引用

仮想通貨の一番のリスクは、
多くの各国政府が既存の仮想通貨に
規制をかけたときです。
現時点において、仮想通貨を購入するのは、
「投機」と言えるかもしれません。
しかし、万が一にもとある仮想通貨が、
政府に認可され、急激に上昇する可能性は、
ゼロではありません。

【2月15日のマーケット】
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【義理チョコからの解放、バレンタインは自分へのご褒美デーに】
元会社員の堀井英未さん(27)は
「義理チョコが正式に世に認められたせいで
社交辞令出費が増えるからつらい」とこぼす。
社内ではチョコレートを配らないように「女子の協定」を結んでいたというが、
取引先には贈らないわけにはいかない。
1人当たり2500円のチョコレートを準備していたという。

※ブルームバーグ引用

バレンタインデー、ホワイトデーしかり、
クリスマス、ハロウィンも西洋文化から
日本に根付き、さまざまな経済効果を与える日となりました。
しかし、そういったイベント日に何かをこじつけて
商売に結び付けるのは、やはり大人の都合ですね。

【東芝:財務再建にめど、銀行出身の車谷CEOは世界舞台復帰に意欲】
経営再建中の東芝は財務回復にめどをつけ、
4月から銀行出身と生え抜きの2トップ体制で
事業再建に取り組むことになった。
稼ぎ頭のメモリー事業の売却により、
自己資本は一時的に押し上げられるが、
一方でその穴を埋めるための総合的な収益基盤の立て直しが急務となる。

※ブルームバーグ引用

記事にある通り、メモリー事業を売却した
東芝にいったい何が残るのか。
何よりも、本来であれば、粉飾決算をした企業として、
中小企業であれば、
間違いなければ倒産の危機に瀕していたはずです。
大きすぎてつぶせないというのはありなのか?
大人の事情ということで、何とか納得しても、
結果を出してほしいです。

【2月14日のマーケット】
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【コインチェック:1日で401億円の出金を確認-金融庁に改善報告】
仮想通貨交換業者のコインチェック(東京・渋谷)は13日、
金融庁に業務改善報告を提出したと発表した。
約580億円に上る仮想通貨「NEM(ネム)」の不正流出を起こし
提出を求められていた。
同日始めた日本円の返還では、顧客による出金総額が
1日で約401億円に上ったことも分かった。

※ブルームバーグ引用

まずは、日本円がの出金ができて良かったです。
問題は、NEM以外の仮想通貨の取引再開と、
さらに盗まれたNEMの保証はどうなるかということです。
今後の予定については、詳細はありませんでしたが、
今後も事業を続けていくと、発表はありましたが、
どれだけユーザーが残るか、かなり厳しいはずです。
信用を壊すのは本当に簡単です。

【ドルが107円台、株安後の警戒続く-ドルほぼ全面安、米国債値上がり】
13日の金融市場では円が大幅高、ドルに対して107円台となった。
12日の株式相場は上昇したが、
先週の一斉売りを受けた警戒感は抜けていない。
ドルはほぼ全面安となり、米国債は値上がり。

※ブルームバーグ引用

外国人投資家が日本株を売り続け、
さらに為替は円高にふれる。
アベノミクスは、円安、日銀の量的緩和政策により
マーケットを買い支えていましたが、
為替が円高に進むと、マーケットを買い支えるのは、
かなり難しくなるのではないでしょうか。

【2月13日のマーケット】
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【米国株相場、史上最大のモメンタムの変動を経験-RSIが示す】
S&P500種株価指数の相対力指数
(RSI、14日間)は過去2週間に57ポイント低下した。
RSIは価格変動の大きさとペースを測るテクニカル指標。

※ブルームバーグ引用

リーマンショック後、右肩上がりを続けてきただけあって、
投資家心理は、そろそろ右肩上がりは終わるだろうという、
不安の証拠が出ているような気がします。
マーケットが下落後も、反転はしていますが、
以前のように右肩上がりを続ける可能性は、
今回は高くないと思っています。

【コインチェック騒動も日本はアジア最大の仮想通貨市場】
世界第2の規模の仮想通貨不正流出があったものの、
日本は今後もアジア最大の仮想通貨市場であり続けるだろう。
新たな規制で制約が生じても、
中国と韓国に比べれば日本市場の開放性は高い。

※ブルームバーグ引用

日本マーケットで言えば、
バブル崩壊後に一番損したのは、
日本の個人投資家と言われています。
ビットコインの取引高の50%が日本円が占めています。
日本の取引高が下落してからでも遅くはありません。
https://www.cryptocompare.com/coins/btc/analysis/JPY

【2月12日のマーケット】
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【スイス再保険株が急上昇、ソフトバンクによる出資について協議認める】
8日のチューリヒ市場で
スイス再保険の株価が急上昇。
同社はソフトバンクグループによる出資について
協議していることを認めた。

※ブルームバーグ引用

ソフトバンクの有利子負債は、約15兆円、
もちろん利息を支払っているはずですが、
金利が高くなれば、その利息は、
さらに高くなるはずです。
ソフトバンク株式会社の株式上場準備の
発表がされましたが、ソフトバンクの経営実態は、
かなり綱渡りなのかもしれません。
※ソフトバンク株式会社の株式上場準備の開始について

【ホワイトハウスと米金融当局の蜜月終わりか-利上げペース加速観測で】
米金融当局とホワイトハウスの間では、
金利政策を巡る衝突が長らく予想されつつも、
過去1年間は現実のものとならずにきた。
株価が上昇して経済成長は続き、
金融当局がアニマル・スピリットを冷え込ませることもなかった。

※ブルームバーグ引用

ここにきて、アメリカが
また量的緩和政策に戻るとは思いませんが、
アメリカ国債の利率が上昇している中、
これがさらに続くとなれば、
やはりマーケットに対してはマイナス要因です。
イエレン議長からパウエルさんにFRB議長の座が移りましたが、
パウエルさんは、かなり難しい舵をとることになりそうです。

【2月8日のマーケット】
180208-2

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【大半の仮想通貨は価値ゼロに、生き残る通貨少ない-ゴールドマン】
仮想通貨市場では過去1カ月に
5000億ドル(約54兆5000億円)近くが失われたが、
事態はさらに悪くなるとの予想をゴールドマン・サックス・グループの
投資調査世界責任者、スティーブ・ストロンギン氏が示した。

※ブルームバーグ引用

国家が仮想通貨を発送するようになった際、
既存の仮想通貨の価値がどうなるか?
もう少し、既存の仮想通貨の上下と、
その信用度を増すことができれば、とは思いますが、
この1年の値動きが今後、続くとしたら、
記事の通りになる可能性はかなり高いと思っています。

【台湾でM6の地震:死者少なくとも4人、140人超が不明】
台湾東部沿岸で現地時間6日午後11時50分
(日本時間7日午前0時50分)に起きた
マグニチュード(M)6.0の地震による死者は、
少なくとも4人に増えた。負傷者は200人余り。
救助隊員数百人が、がれきの下に
閉じ込められた人の捜索に当たっている。

※ブルームバーグ引用

東日本大震災が起きた際の、
日本に対する台湾の対応は忘れられません。
義捐金の募集がコンビニなどで始まったら、
コツコツしていきたいと思います。
日本でも、いつ同じような地震が起きてもおかしくありません。
備えておくことは、損にはなりません。

【2月7日のマーケット】
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【米国株が大幅続落、ダウ平均は一時1600ドル近い下げ】
5日の米株式相場は大幅続落し、
主要株価指数が年初来の上げを消した。
ダウ工業株30種平均は1600ドル近く下げる場面があった。
安全資産への需要が高まる中で米国債は大幅反発、金も上昇した。

※ブルームバーグ引用

アメリカマーケットの下落を受けて、
本日の日本マーケットも大きく下落しました。
アメリカマーケットが下げ止まらないと、
この流れを、日本マーケットも引き継ぐことになりそうです。
下落してしまえば、理由は後付でいくらでもできますが、
今回の下落は、戻すとは思いますが、
一時的な下げではなく、
トレンドが変わる下げになるのではないかと思います。

【日本株1年超ぶり急落、米国暴落嫌気し全業種安い】
6日の東京株式相場は大幅に3日続落し全面安、
東証1部の値下がり銘柄数は初めて2000を超えた。
米国株の暴落やボラティリティーの急上昇を警戒し、
投資家の間でリスク資産を圧縮する動きが強まった。
東証1部33業種は電機など輸出株、化学など素材株中心に全て安い。

※ブルームバーグ引用

最後に値を戻したのは、
日銀の介入があったのではと思わせるような戻し、
問題は、明日も同じような下落が続いたときに、
買い支えることは、おそらくできないことが予想できます。
賢い投資家は、今、この下落相場の中で、
何に投資ができそうか物色をはじめているはずです。
個人投資家の特権は、いつでも売買できること。
打てるボールを待ちましょう。

【2月7日のマーケット】
180206-2

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【ビットコイン投資後発組、価格急落で大打撃-先発組は保有堅持】
ビットコイン投資の後発組にとって、
いまは忍耐力が試される時だ。ビットコイン相場は
昨年12月に米取引所で先物取引が始まった後、2万ドル近くに急上昇。

※ブルームバーグ引用

ビットコインのチャートは、
前回、リバウンドした80万円の
ラインを切るようなことがあると、
さらに下落が続くことになると思います。
世界中のマーケットが下落する中で、
株と仮想通貨からの資金の逃避が、
はじまったようにも見えます。

【アジア株下落、前週末の世界株安引き継ぐ-債券利回り上昇に反応】
5日のアジア株式相場は下落。
世界的な債券利回り上昇に対応した投資家の調整で
2年で最悪の世界株安となった前週末の流れを引き継いだ。

※ブルームバーグ引用

昨日も書きましたが、上昇してきた
マーケットから見た下落率で見れば、
まだ、下落した内に入らないです。
問題は、上場しすぎた反動の下落なのか、
長期的な下落トレンドへの入りなのかの
見極めが必要です。

【2月6日のマーケット】
180205-1

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【株急落、金利上昇を嫌気-ダウ666ドル安】
2日の米株式相場は大幅安。
ダウ工業株30種平均は666ドル下げ、
2016年6月以来の大幅下落となった。
金融当局が利上げペースを速めるとの懸念が広がった。

※ブルームバーグ引用

現在の株価から見た下落率、
パーセントでで見れば、それほど
下落したようには見えません。
ただし、有識者の方々指摘しているように、
米国債の利回りが株式の配当利回りを
上回れば、株から米国債にお金は流れ、
アメリカマーケットは下落することになります。

【コインチェック:日本円出金の再開へ準備中と発表-不正流出問題】
仮想通貨取引所大手のコインチェック(東京・渋谷)は3日、
約580億円分の仮想通貨「NEM(ネム)」が不正流出した問題で、
顧客の日本円出金の再開に向けて
準備を進めているとウェブサイトで発表した。

※ブルームバーグ引用

コインチェックの騒動から、
仮想通貨は大きく下落、ビットコインは
一時、80万円台をつけて値を戻していますが、
100万円台をキープできなかったのを見ると、
まだ下落すると思っています。
もしコインチェックが管理していた仮想通貨が、
戻ってこないとなると、下落する確率は、
さらに高くなることになります。

【2月5日のマーケット】
180204-1

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